【株式投資】材料の選別方法②時価総額編~時価総額が小さい銘柄の注意点

この記事では、日々企業から開示される情報、つまり材料を選別する方法について記載します。

今回は、時価総額と材料の関係、時価総額が小さい銘柄の有利な点と不利な点など、時価総額を中心とした話になります。

前回の記事では、材料の情報収集の際に便利なサイトやTwitterアカウントを紹介しています。

【株式投資】材料の選別方法①材料の調べ方~便利なサイトとTwitterアカウント
この記事では日々企業から開示される情報を確認するのに、便利なサイトとTwitterアカウントを紹介します。 アンダーライン+青字の部分はサイトURLのリンクをつけいるので、紹介サイトにそのままとべます。 開示情報全般 開示情報閲覧...
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時価総額と材料の関係

ポイント

時価総額は材料の判断の際に、最も重要な基準の一つである。

 

まずは時価総額と材料の関係を具体例を元に説明します。

時価総額とは

その時点の企業価値を市場が評価したもの

 

例えば、特別利益50億が発生したという材料が開示されたとします。

特別利益と

企業が本業以外で得た収益(営業外収益という)の中でも、特に金額が大きいもの、毎年発生する収益ではなく臨時で発生したものをいう。特別損失はこの損失版。

 

時価総額25億の企業に50億の特別利益が出れば、それだけで市場評価(時価総額)の2倍の利益を得たことになります。

大きな利益が発生すれば、PER等の指標も割安の方向へ数値が変動します。

配当など株主還元の原資となったり、内部留保され財務状況が良くなるかもしれません。

これは極端な例ですが、市場評価の2倍の利益が発生すれば、水準訂正の為に株価は上昇するでしょう。

特別利益の内容次第では、今後も似たような利益が発生する可能性もあります。

 

では、同じ材料が時価総額が非常に大きな企業に出た場合はどうでしょうか。

時価総額約8兆円のNTTドコモを例に考えてみます。

NTTドコモの2019/3の経常利益は1兆円強です。

ここに50億の利益が上積みされたとしても、経常利益は0.5%も変動しません

この程度の変化では、その特別利益の発生要因が今後大きく成長見込みがあるものである等、特殊な場合以外は株価には殆ど影響はないでしょう。

 

材料を見る際に時価総額が重要であるというのは、上記のように全く同じ材料であっても、企業の時価総額次第で与える印象が全く異なるというのが理由の一つです。

 

材料の評価は基本的に、時価総額を無視して行えない。

一見、材料が良いものに見えても時価総額が大きいと、その印象は薄くなります。

また時価総額は材料の選別をする際、他の銘柄と比較評価できる指標です。

 

同じ材料であれば、

時価総額が小さければ小さいほど、株価への影響は大きく

時価総額が大きければ大きいほど、株価への影響は小さく

なるといえます。

 

また時価総額が小さいほど、少ない資金流入で株価が動きます

これらのことから、Twitterなどでは時価総額が小さい銘柄の方が良く呟かれます。(煽られる)

その為、短期で大きく上昇する銘柄は、初動時点では時価総額が小さいことが多いです。

これらの点を考慮して、まずは時価総額で材料を選別していくのが効率的です。

 

ポイント

同じ材料であれば、時価総額が小さければ小さいほど、株価への影響は大きくなり、時価総額が大きければ大きいほど、株価への影響は小さくなる。

時価総額が小さい銘柄のデメリット

 

Twitter等では時価総額が小さいことは良いことだ、という風にしか語られませんが、時価総額が小さい(売買代金が小さい)ことは利点ばかりではありません。

よく言われる、

時価総額が小さいのにはそれなりの理由がある…

だとかそんな何となくそれっぽい曖昧な話ではありません(笑)

不思議とこういうそれっぽい何となく良さげな言葉に大きな反応があるんですよね。

 

ここでは具体例を出して、もっと具体的な話をします。

時価総額が小さい銘柄のデメリットの例


株価100円で1万株保有しているトレーダーが、今日株価1000円で全て売却したとする。

この時、このトレーダーが得た利益は900万。このトレードによる売買代金は1000×1万株=1000万。

このように、テンバガーを取ったとしてもトレーダーの利益はその日の売買代金を超えることはできない

 

例の通り、その日の売買代金以上の利益を参加者があげることはほぼ不可能なので当然ですが、実際には時価総額が小さい銘柄では、その売買代金の小ささ故に短期目線では利益をあげられる人間(利益の総額)は少なくなります

 

これはかなり重要なポイントです。

煽りに乗っている人たちは、自分たちがイナゴしたいと思うほどの凄腕トレーダーたちを含めた参加者全体の中から、売買代金によって上限の決まっている利益を取らなければいけないんですね。

 

ほぼ不可能としているのは、売りでインして、買い戻しが別の日で売値の半値未満だった場合などがあるからです。

 

しかし、このケースは

急騰した銘柄や上場廃止の可能性が高い銘柄には売りの規制が入ること

値幅制限などがあること

などから、短期ではほぼ起こらないケースといっていいでしょう。

 

ポイント

売買代金以上の利益を参加者があげることはほぼ不可能である為、時価総額の小さい銘柄=売買代金の小さい銘柄は短期目線では利益をあげられる人間(利益の総額)は少ないという不利な側面もある。

まとめ

今回は時価総額と材料の関係、時価総額が小さい銘柄の有利な点と不利な点をまとめてみました。

以下にポイントをまとめているので是非覚えておいてください。

 

まとめ

①時価総額は材料の判断の際に最も重要な基準の一つである。

 

②同じ材料であれば、時価総額が小さければ小さいほど、株価への影響は大きくなり、時価総額が大きければ大きいほど、株価への影響は小さくなる。

 

③売買代金以上の利益を参加者があげることはほぼ不可能である為、時価総額の小さい銘柄=売買代金の小さい銘柄は短期目線では利益をあげられる人間(利益の総額)は少ないという不利な側面もある。

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